トピックス一覧へ戻る＞ 青年部がスポーツで交流 2025年6月20日 　みなみ地区青年部は６月１５日、平川市のひらかわドリームアリーナでスポーツ交流会を開いた。ＪＡ管内の青年部員約７０人が参加し、ソフトバレーボールを行い、７チームに分かれ全１４試合を行った。 　スポーツ交流会は、ポリシーブックに基づいた活動で、全地区の青年部との親交を深めることを目的として行っており、毎年開催している。各チームとも交流を楽しみながらも真剣に戦い、激しい攻防を繰り広げ、会場は大いに盛り上がった。激戦を制し平賀地区広船支部チームが優勝した。 　みなみ地区青年部の内山陽介部長は「昨年は試合中に負傷者が出るアクシデントもあったが、今年は何事もなく無事に全試合を行うことができて良かった。各地区の青年部員が交流できる貴重な機会なので、今後も継続していきたい」と話した。試合後には懇親会を開き、更に親交を深めた。 各地区で令和７年産米田植え作業 2025年5月30日 　当ＪＡ管内では、５月中旬から下旬にかけて、田植えの作業が行われた。令和７年産米は、青天の霹靂、まっしぐら、はれわたりなどの品種を作付けする。 　５月２７日、津軽みらい農協特A米プレミアム研究会の会長を務める横山英樹さんの田んぼでは、県のブランド米「はれわたり」の苗を植え付けした。横山さんは、作付けする全ての米を通常よりも農薬と化学肥料の使用量を減らして栽培する「特別栽培米」として栽培している。米の栽培につて横山さんは「全体的に食料自給率が低下する中、米は１００％を維持できる品目と思っている。今年も安全安心な米を安定供給できるよう努め、生産者においしい米を届けたい」と意気込んだ。 助成事業で地域農業生産基盤強化 2025年4月28日 　当ＪＡでは、地域農業生産基盤強化のため農業振興計画を策定し、その計画に関わる助成事業を展開している。令和６年度は、組合員からの意見要望を盛り込みながら、りんごや米、ハウス栽培など農業振興のため、上限３５８０万円を助成する。 　申し込みが最も多いのはリンゴの苗木助成で、令和６年度の申込件数は８００件以上。１人につき最大３０本で１本あたり５００円以内。苗木の配布は４月中旬から各地区で行った。 　苗木を受け取った生産者は「今回は早期成園化に適した品種の苗木を購入した。助成があると計画的に木の更新ができて園地も若返るので、今後も継続してほしい」と話した。 水稲種子温湯消毒作業 2025年3月31日 　常盤グリーンセンターでは、３月２２日から水稲種子温湯消毒の受託作業を行った。２０２５年は生産者１７７人が、はれわたりや青天の霹靂などの種子約３２㌧申込み、ＪＡ職員と作業員らが１日に約４㌧の消毒作業を行った。 　温湯消毒は、農薬を使わずに温湯で殺菌する方法。苗立枯細菌病やもみ枯細菌病、いもち病などに対し防除効果が期待できる。消毒作業は、同グリーンセンターの敷地内にある旧常盤農産物加工センターで行い、６０度の温湯に約１０分間浸した後、冷水で冷やす作業を繰り返し行った。発芽率の低下防止や、病害の防除効果を発揮させるため、浸漬温度と処理時間の管理を徹底して作業を行った。 　温湯消毒作業を担当している同グリーンセンターの営農指導員は「温湯消毒は廃液処理が不要なため環境に優しく、生産者にとっては省力化になり、ＳＤＧＳに合致した一石二鳥の取り組み。今後は管内の申込者の増加を図っていきたい」と話した。 女性のためのりんご剪定会 2025年2月27日 　尾上グリーンセンターと石川グリーンセンターは２月４日、平川市尾上地区の園地で「女性のためのりんご剪定会」を開いた。この日は女性農業者１４人が参加し、剪定作業の知識と実技を学んだ。 　同地区の駒井敬樹さんが講師を務め、剪定をしながら枝の性質を見極めるポイント、剪定していく順序などを説明。「花芽を意識して枝を切ることも大事だが、生育に必要な日光や農薬が入るための空間を確保することを優先してほしい」と呼びかけた。参加者は、わからないことは質問し、メモを取りながら熱心に学んだ。 　参加者は「剪定作業の基礎的なところから説明してくれるのでとても分かりやすく、女性だけなので質問も気軽にできる。学んだことを今後の剪定作業に生かしていきたい」と話した。 雪害に対応するための豪雪対策本部を設置 2025年1月21日 　当ＪＡは１月１０日、県内の積雪が例年を上回るペースとなっていることから、奈良寧組合長を本部長とする「令和６年豪雪対策本部」を本店に設置した。 　ＪＡ管内では、年末年始の大雪により、りんご樹の枝折れやパイプハウスなどの農業用施設が倒壊する被害が発生しており、今後も被害の拡大が予想されることから、情報収集や被害防止と対策支援のため設置。りんご園地や野菜ほ場の消雪遅れによる春作業の遅れも懸念されるため、最初の支援対策として融雪剤購入費の一部助成を実施することとし、１月下旬に申し込み受付を開始する。 　奈良寧組合長は「記録的な豪雪による被害は、今後も拡大すると思われる。被害の未然防止と支援の充実に努めていいきたい」と話した。

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